*Teachers with some Mental Problems

●『心を病む新人先生』（中日新聞）

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中日新聞に、こんな記事が載っていた。
「心を病む新人先生」と題して、
「依願退職、３０４人中、８８人」と。

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●３０４人中、８８人！

　ギョッ！　

大見出しを読んで、驚かなかった人はいないと思う。
「３０４人中、８８人！」と。
しかし……。
つづきを書く前に、新聞の記事を、ていねいに読んでみよう。

　「（教師の）試用期間後に正式採用されずに辞めた公立学校の新人教員
３０４人のうち、８８人は、うつなど、『精神疾患』による依願退職だった
ことが、４日、２００８年度の文部科学省の調査でわかった」（中日新聞・
１１月５日）と。

　ここまで読んだだけでは、まだよくわからない。
もう少し詳しく読んでみる……。

●中日新聞の記事より

　新採用の教員は、１年の条件付き採用（試用）期間のあと、正式採用となる。

そこで、「０８年度に正式採用されなかった新人教師は、全採用者２万３９２０人の、
１． ３％。１９９９年度は、０・５％だった」（同紙）と。

「正式採用されなかった新人のうち、依願退職者は３０４人で、理由が病気だった
のは、９３人。このうち８８人が、精神疾患による退職だった」（同紙）と。

「『病気』は、０４年度から増加傾向だった。文科省はストレスによる精神疾患
の可能性があるとみて、調査項目に加えた」（同紙）と。

　……ここまで読んで、「３０４人中、８８人」の意味が少しわかってきた。

●誤解

　この見出しを一読すると、「３０４人の新人教師のうち、８８人が依願退職した」
というふうに解釈できる。
私も、最初、そう解釈した。
驚いた。
今までの常識と、あまりにもかけ離れている。
「４人に１人が退職？！」と。
しかしそんなことはありえない。

で、新聞記事をよく読むと、「新人教師として採用されなかった、３０４人のうち、
８８人が精神疾患による依願退職だった」ということがわかる。

　さらにていねいに読むと、２万３９２０人のうちの、１・３％が、正式に
採用されなかったということがわかる。
となると記事の見出しとしては、たいへん誤解を招きやすいのでは、ということになる。
確認するため、電卓を叩いてみた。

　３０４÷２万３９２０＝０・０１２７＝約１．３％
確かに約１・３％である。

　その３０４人のうちの、８８人が、「精神疾患による退職だった」と。
そこで、

　８８÷２万３９２０で計算してみると、精神疾患による退職率は、約０・３７％となる。
が、この数字は、それほど大きくない。
１０００人に、３・７人＝約４人ということである。
これくらいなら、どこの職場でも見られる数字である。

●精神疾患

そこでそれを確認するため、精神疾患の発症率を調べてみた。
うつ病の発症率だけをみても、２５人に１人。
過去にうつ病に陥った経緯がある人を含めると、５～７人に１人（１４～２５％）。
「他の統計では、男性７％、女性１９％がうつ病を経験しており、アメリカに
おける、男性１０％、女性２５％と、ほぼ一致する」（「医療法人・清風会ＨＰ」）と。

　「５～７人に１人」というのは、間の「６人」を取って計算すると、約１７％の人が、
うつ病を発症するということになる。
「軽度うつ病」「仮面うつ病」さらには、「プチ・うつ病」となると、もっと多い。
さらに罹患率と通院率は、ちがう。
離職率とも、ちがう、などなど。
しかしこれはすべての年代の人を含むので、単純には比較できないが、「０・３７％
というのは、やはり、とくに目立った数字ではない」ということになる。

　さらにうつ病だけが精神疾患というわけではない。
たとえば若い人たちに多い、「思春期やせ症」（摂食障害）だけをみても、
研究者によって、発症率は、「１０万人あたり、０・３８～７９・６人」（「中本精神分析クリニック」ＨＰ）という。
「８０人」で計算すると、０・０８％。
精神疾患といっても、ほかにも、いろいろある。

こうして考えていくと、中日新聞の記事には、「？マーク」がつく。
中日新聞の記事というよりは、「文科省はストレスによる精神疾患の可能性がある
とみて、調査項目に加えた」という部分に、「？マーク」がつく。

●０・５％から１・３％に

　つまり０・３７％という数字だけを見るかぎり、それほど多くない。
ごく平均的な数字ということになる。
とは言え、実際には、何らかの精神疾患を発症しながらも、通院や服薬などでがんばって
いる教員も多いはず。
みながみな、依願退職するわけではない。
一方、若い新人教師だと、ほかの年代の教師よりも、離職率は高いかもしれない。
となると、０８年は、９９年度よりも「ふえた」という部分に注目しなければ
ならない。

「１９９９年度には、０・５％だったが、０８年度には、１・３％になった」と。

　しかしこれについても、この１０年間で、精神疾患に対する一般の考え方は、
大きく変わった。
（隠したい病気）から、（隠さなくてもよい病気）に変わった。
だから数字だけを見て、「多くなった」と断言するのは、危険なことかもしれない。
私の周辺でも、「ぼくはうつ病でね」と、堂々と言う人がふえている。
２０年前とか３０年前には、考えられなかった現象である。

●情報のリーク

　最初は、「！」と思った記事だが、よくよく読んでみると、「？」と思う記事に
変わることがある。
この記事も、そうである。

一方、こうした情報のリークというか、操作は、何らかの意図をもってなされる
ことが多い。
とくに中央の官僚たちが、一般に流す情報には、注意したほうがよい。
その中でも、文部科学省の流す情報には、注意したほうがよい。
で、このところあちこちのＢＬＯＧで気になるのは、「精神疾患に対する研究費をふやせ」
という発言である。
その布石として、こうした情報が流されたと考えられなくもない。

　念のため、繰り返す。

「３０４人中、８８人」という見出しを見て、「３０４人の新人教師（試用期間中の
教師）の中の８８人が、依願退職をした」と読んではいけない。
見出しだけ読んだ読者は、「先生って、たいへんだな！」（実際、たいへんだが）と
思って終わってしまうかもしれない。
しかし実際には、「依願退職した３０４人の新人教師のうち、８８人が、何らかの
精神疾患で退職した」ということである。

　さらに付け加えれば、教職に就いたから、発症したというふうに考えるのも、
短絡的すぎる。
もともと何らかの精神疾患をかかえていた人もいるかもしれない。
ほかにもいろいろ考えられる。
が、ここまで。

●教職は重労働

　実際、この数字とは別として、教職というのは、たいへん。
本当にたいへん。
教師を取り巻く、雑務が多すぎる。
このあたりでも、児童が体育館でけがをしても、教師は家庭訪問をして、説明、謝罪する
のが、当たり前になっている（０９年１０月・Ｋ小学校、校長談）。

　そういう意味では、今回のこの数字の公表には、それなりの意味がある。
「先生もたいへん」ということが、一般の人たちにも、わかってほしい。

　ただし、この報告書の公表が、そのまま文部科学省の某研究団体の予算獲得のための
ものであるとするなら、私たちは、じゅうぶん警戒したほうがよい。

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